| 2003年4月 |
東京日立家電株式会社を存続会社とし、北海道日立家電株式会社、関東日立家電株式会社、中部日立家電株式会社、関西日立家電株式会社、中国日立家電株式会社、四国日立家電株式会社、九州日立家電株式会社、株式会社日立家電システム関東、株式会社日立家電システム東京、株式会社日立家電システム中部、株式会社日立家電システム関西、株式会社日立家電システム中国、株式会社日立家電システム九州、株式会社日立家電ハイテック北海道、株式会社日立家電ハイテック東北、株式会社日立家電ハイテック東京、株式会社日立家電ハイテック中部、株式会社日立家電ハイテック関西、株式会社日立家電ハイテック中国、株式会社日立家電ハイテック四国及び株式会社日立家電ハイテック九州の21社を吸収合併、商号を日立コンシューマ・マーケティング株式会社に変更 |
| 2003年8月 |
東北日立家電株式会社を吸収合併 |
| 2004年10月 |
沖縄日立家電株式会社を吸収合併 |
| 2005年4月 |
株式会社日立流通研修センタ及び株式会社中国ハイフレックスを吸収合併 |
| 2011年4月 |
株式会社日立リビングサプライ、Hitachi(Hong Kong)Ltd.【香港】、Hitachi Sales Corporation of Taiwan【台湾】、Hitachi Sales(Thailand),Ltd. 【タイ】、Hitachi Sales(Malaysia)Sdn.Bhd. 【マレーシア】、P.T.Hitachi Modern Sales Indonesia【インドネシア】、Hitachi Home Electronics Asia(S)Pte.Ltd.【シンガポール】を株式会社日立製作所より移管を受け、子会社とする |
| 2013年4月 |
Hitachi Sales Middle East FZE【UAE】を設立 |
| 2014年4月 |
映像システム関連サービス・保守業務を日立コンシューマエレクトロニクス株式会社より事業移管
Hitachi Home Electronics Vietnam Co.,Ltd. 【ベトナム】を設立 |
| 2014年10月 |
株式会社日立リビングサプライを吸収合併 |
| 2015年2月 |
日立家电(中国)有限公司【中国】 を設立 |
| 2016年4月 |
Hitachi Home Electronics Myanmar Co.,Ltd.【ミャンマー】を設立 |
