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マテリアリティ

2024年度実績

当グループは、さまざまな社会課題の解決に取り組み、プラネタリーバウンダリーを超えないサステナブルな社会の実現に貢献することと、企業として持続的な成長を果たすことを両立するために、取り組むべき5つのマテリアリティとそれらを構成する13のサブ・マテリアリティを明確化しました。このマテリアリティをもとにサステナビリティ施策の管理を行い、サステナビリティ推進委員会、経営会議や取締役会において各マテリアリティの進捗状況や新たな取り組みを議論、決定しています。

  • 環境

  • DEI＊1

  • レジリエンス

  • 安全・安心

  • 誠実な経営

＊1 DEI：ダイバーシティ、 エクイティ＆インクルージョン

スクロール

区分

マテリアリティ

サブ・マテリアリティ
貢献するSDGs

目標

KPI＊2

2024年度実績

事業を通じた社会課題解決による貢献

事業を支える経営基盤強化による貢献

事業を通じた社会課題解決による貢献

環境

プラネタリーバウンダリー：グリーン製品・ソリューションの提供

DEI

ウェルビーイング：快適でハピネスな社会づくりへの貢献

レジリエンス

安全・安心

あらゆる暮らしに
安全・安心を

誠実な経営

企業倫理、
人権尊重の徹底、
安全衛生・健康の
推進

脱炭素

エネルギーをみんなに。そしてクリーンに産業と技術革新の基盤を作ろうつくる責任、つかう責任気候変動に具体的な対策を

資源循環

安全な水とトイレを世界中に産業と技術革新の基盤を作ろう住み続けられるまちづくりをつくる責任、つかう責任

自然共生

住み続けられるまちづくりをつくる責任、つかう責任

多様で公平な
社会への貢献

すべての人に健康と福祉をジェンダー平等を実現しようつくる責任、つかう責任

イノベーションを生む
多様な組織

質の高い教育をみんなにジェンダー平等を実現しよう働きがいも経済成長も人や国の不平等をなくそう

サプライ
チェーン(SC)
の強靭化

安全・安心

産業と技術革新の基盤を作ろう

企業倫理と
コンプライ
アンス

平和と公正をすべての人に

人権の尊重

人や国の不平等をなくそう

安全衛生・
健康経営

働きがいも経済成長も
1

バリューチェーン(VC)におけるカーボンニュートラル

バリューチェーンにおけるカーボンニュートラル

  • FY2050：VC全体
  • FY2030：製造拠点

製造拠点のCO2総量削減率86.3%(FY2010比)

2

事業を通じた顧客や社会へのCO2削減貢献

製品・ソリューション使用時のCO2排出量削減率(FY2010比)

  • FY2030：50%
  • FY2024：43%

製品・ソリューション使用時のCO2排出量削減率
41％(FY2010比)

主な対象製品：冷蔵庫、洗濯機、LED照明
ソリューション：exiida遠隔監視・予兆診断

3

サーキュラーエコノミーへの移行

製造拠点からの廃棄物埋立率ゼロ(ゼロ＝0.5%未満)

  • 全拠点埋立率ゼロ

全製造拠点廃棄物埋立率ゼロ達成

製品への再生プラスチック利用拡大

再生プラスチック使用製品拡大

4

資源利用効率の改善

製造拠点の廃棄物有価物発生量原単位(FY2010比)

  • FY2050：50%
  • FY2024：113%

製造拠点の廃棄物有価物発生量原単位86.6％(FY2010比)

製造拠点の水使用量原単位(FY2010比)

  • FY2050：50%
  • FY2024：61%

製造拠点の水使用量原単位52.2％(FY2010比)

5

有害な化学物質の排出削減

製造拠点の化学物質大気排出量原単位(FY2010比)

  • FY2024：76%

製造拠点の化学物質大気排出量原単位53.7％(FY2010比)

6

社会にハピネスを届ける商品づくり

  • 誰もが使いやすい商品づくり
  • QoL＊3(時短、省手間等)を高める商品づくり
  • 医療や産業に貢献する空気質管理の提供
7

DEIの推進、
次世代人財育成

  • 女性管理職の1.5倍増(FY2021比)
  • 新規採用における経験者採用の増加
  • デジタル人財、経営人財の育成
  • 女性管理職数：1.2倍増
  • 経験者採用人数：1.7倍増(FY2023比)
  • デジタル人財数： 1.2倍増(FY2023比)
8

災害・リスクに対応できる柔軟なSC構築

①戦略在庫の保有
②マルチソース化
③あい路部材の代替切替

  • 適正な在庫の維持
  • リスク分散による供給性確保

長期的な安定調達実現に向け、第三者評価プラットフォーム(EcoVadis)活用による調達パートナー(調達関係会社)のサステナビリティ評価を継続して実施

9

安全・安心な消費財の提供

「ひとりひとりに笑顔のある暮らし」の実現に向け安全・安心な消費財の提供

2024年度新製品からのPS＊4事故発生ゼロ

10

サイバーセキュリティ、顧客プライバシー確保

従業員一人ひとりがセキュリティ意識を高く持ち、継続的な情報セキュリティおよび個人情報保護の強化

  • 情報セキュリティ教育実施
  • 個人情報保護および情報セキュリティ監査：全部署実施(実施率100%)
11

法と正しい企業倫理に基づく行動実践

従業員一人ひとりが基本と正道にのっとり倫理的に行動できる環境づくり

企業倫理とコンプライアン
ス

12

自社および調達先パートナー企業を含む人権対策の推進

自社対応、調達関係会社も含めた適切な人権環境・状態の構築

調達関係会社へのサーベイ等のデータ分析に基づく対策の実施

  • 自社においては人権方針の見直しと、人権意識の向上に向けた年1回の全従業員向け教育(eラーニング)を実施
  • 第三者評価プラットフォーム(EcoVadis)活用によるサプライチェーン上流の調達パートナー(調達関係会社)の人権リスク評価を継続して実施
13

心身共に健康で安全に働ける職場の構築

  • 休業災害の撲滅
  • 総災害発生率(TRIFR)*5の半減
  • 休業災害 0件
  • TRIFR 0.11以下
  • 健康経営優良法人認定継続
  • 休業災害4件
  • 総災害発生率TRIFR 0.20
  • 健康経営優良法人認定継続

＊2 KPI(Key Performance Indicator)：重要業績評価指標

＊3 QoL(Quality of Life)

＊4 PS(Product Safety)：製品安全

＊5 TRIFR(Total Recordable Injury Frequency Rate)：日立グループにおける共通指標で20万労働時間当たりの死傷者の発生率

マテリアリティ特定のプロセス

当社は、当社が対応すべき社会課題の抽出を最初のステップとし、「ステークホルダーおよび社会の要請」「当社における事業の重要性」の観点から分析を行ってマテリアリティ案を作成し、社外有識者からのフィードバックを経てマテリアリティを特定しました。

  1. STEP 1

    課題抽出

    当社が対応すべき社会課題を、国際的なサステナビリティ開示基準(GRI＊1)、ESG評価基準(FTSE＊2)を参照するとともに、日立および当社内事業活動における課題等をふまえてピックアップ。各課題をSDGs目標と関連づけました。

  2. STEP 2

    優先付け

    ピックアップした各課題を「ステークホルダーおよび社会からの要請」と「当社における事業の重要性」の2つの視点から優先順位付けしてマッピングしたマテリアリティ・マトリックスを作成しました。

  3. STEP 3

    特定

    マトリックスから重要課題を体系的に整理し、社内での議論を経てマテリアリティを特定しました。

  5. STEP 4

    第三者評価

    マテリアリティ案の妥当性を確認するため、社外有識者による評価と当社幹部とのディスカッションを実施しました。その結果を受けて一部見直しを行い、マテリアリティを確定しました。

  • ＊1 GRI(Global Reporting Initiative)

  • ＊2 FTSE(Financial Times Stock Exchange)

有識者からの主なご意見

  • ダブルマテリアリティの観点で特定できている。
  • 環境面で空調製品事業の重要性は高まる。今後開示情報を拡充していくとよい。
  • 日立グループでB2C＊1事業をしている企業として、消費者コミュニケーションの積極的な取り組みを期待する。
  • 今後見直しを行う際には、日立のマテリアリティ等もふまえつつ分類し、分かりやすさを向上するとよい。

    • ＊1 B2C (Business to Consumer)

    • ※ 2023年9月実施、所属等は実施当時のもの

当社幹部とのディスカッション

プロフィール

  • 古谷 由紀子 氏

    一般財団法人CSOネットワーク

    代表理事

    消費生活アドバイザー

  • 冨田 秀実 氏

    LRQAサステナビリティ株式会社

    代表取締役

  • 髙村 ゆかり 氏

    東京大学

    未来ビジョン研究センター

    教授

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