省エネ基準(目標年度2025年)を達成したコネクテッド家電
家庭用エコキュートBHP-FG37WUなど2機種を新たにラインアップ

日立グローバルライフソリューションズ株式会社は、コネクテッド家電(*1)の家庭用エコキュート(*2) フルオート 標準タンクのラインアップに、BHP-FG37WUなど2機種を新たに追加し、4月10日から発売する。本製品は、2025年度を目標年度とする省エネ基準(*3)を達成し、｢⾼効率給湯器導⼊促進による家庭部⾨の省エネルギー推進事業費補助⾦(*4)｣(以下、補助金)の対象となる。
また、同時に2023年度製品全22機種(BHP-FG37WUなど2機種を含む)をWシリーズとして発売する。本シリーズでは、普及機種の減圧弁方式から上位機種の水道直圧給湯方式まで幅広い製品群(22機種中16機種)が補助金の対象となる省エネ基準を達成。社会の省エネ推進に向けた役割が期待されているエコキュートの普及拡大に貢献する。

(*1) コネクテッド家電は、インターネットとつながるスマート家電を表す日立の登録商標です。
(*2) エコキュートの名称は電力会社・給湯機メーカーが自然冷媒ヒートポンプ式電気給湯機を総称する愛称として取り扱っております。
(*3)2021年6月に2025年度を目標年度とした基準エネルギー消費効率が、想定世帯、貯湯缶数、貯湯容量、仕様により、10の区分で定められました。省エネ区分目標基準値一覧表は、一般社団法人 日本冷凍空調工業会ホームページに記載されています 。
(*4) 経済産業省資源エネルギー庁による、消費者等に対し高効率給湯器の導入を促進する取り組みに係る設備の導入に要する経費の一部を補助する事業。2022年度補正予算(2022年12月2日可決)。契約期間は2022年11月8日から遅くとも2023年12月31日まで。詳細は、経済産業省資源エネルギー庁の給湯省エネ事業のホームページをご参照ください。

補助金の対象となる省エネ基準(目標年度2025年)を達成

高断熱の｢ウレタンク｣の採用やヒートポンプユニットの性能向上により、年間給湯保温効率(JIS)(*5)3.5を実現。2025年度を目標年度とする省エネ基準を達成し、補助金の対象となる。

(*5) 年間給湯保温効率(JIS)は、JIS C 9220：2018に基づき算出した値です。 地域や運転モードの設定、ご使用状況等により異なります。

｢日立エコキュートアプリ｣が給湯の使用有無をプッシュ通知でお知らせ

スマートフォンで外出先から給湯操作や確認ができる｢日立エコキュートアプリ｣(*6)を採用。離れて暮らすご家族の給湯使用状況を確認するために、専用にペアリング設定して使用する｢みまもり機能｣では、過去一週間の給湯使用量をグラフで確認できるほか、今回新たにアプリが給湯の使用有無をプッシュ通知(みまもり通知)で知らせてくれる。
※みまもり通知機能を使用する場合は、｢みまもり用｣としてペアリング設定する必要があります。｢みまもり用｣で登録したエコキュートは、ふろ自動などの遠隔操作はできません。

(*6) 機能のご利用には、別売部品の WLAN 接続用アダプター(無線)が必要になります。

｢入浴タイマー｣機能を追加

リモコンのメニュー画面から手動で入浴時間をタイマー設定できる。設定時間が経過すると効果音で通知するため、あらかじめ時間を決めて入浴する際の目安になる。

2023年度製品 Wシリーズ 一覧

■｢水道直圧給湯｣方式

■減圧弁方式

(*7) エコキュートの設置地域の目安。寒冷地は、平成28年省エネルギー基準1・2・3地域：主に北海道、青森、岩手。一般地は、平成28年省エネルギー基準4地域：主に宮城、山形、福島、栃木、新潟、長野。同一県内であっても地域区分が異なる場合があります。また外気温が対応温度(一般地:-10℃,寒冷地:-25℃)を下回る地域には据え付けないでください。
(*8) この価格は事業者様向けの積算見積価格であり、一般消費者様向けの販売価格を示したものではありません。積算見積価格は本体価格であり、配送・設置調整・配管セット・据付部品・工事・ 使用済み商品の引き取り等の費用は含まれておりません。

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