地球温暖化の原因となる温室効果ガスを削減するためには、エネルギーの消費を減らすことが重要です。当グループは、より高い省エネ性能を備えた製品をお客さまへ提供することで製品使用時のエネルギーの削減や、お客さまのCO2排出量の削減に貢献するサービスを提供していきます。併せて生産プロセスで消費するエネルギーの削減や、サービス・ソリューションによるCO2排出量の削減にも取り組んでいます。
製品やサービス・ソリューションの環境性能向上
当グループは、環境に配慮した製品やサービス・ソリューションを開発・普及させることで環境課題の解決に貢献することをめざしています。そのための対応として、省エネ性能の向上など製品の環境性能向上やIoTソリューションの普及に取り組んでいます。
評価対象は、使用時CO2排出量(消費電力量)抑制の貢献度の高い製品(冷蔵庫、洗濯機、LED照明)と空調IoTソリューションとしています。
製品の開発にあたっては「機能向上」と「環境負荷の低減」の両立を図るため、容積や洗濯容量などの機能が同等な機種を比較した評価を行っています。あわせて、省エネ性能の高い製品の販売拡大や空調IoTソリューションの普及拡大を図ることにより、CO2排出量の削減を進めていきます。
2021年度は、2010年度比78.8%を目標に活動し、実績は76.1%と目標を達成しました。
CO2排出抑制の大きい製品、サービス・ソリューション(冷蔵庫、洗濯機、LED照明、exiida遠隔監視・予兆診断)のCO2排出量(2010年度比)
*1 評価年度製品と同等の台数を設定したライフタイム期間使用したと仮定した場合のCO2排出量とサービス・ソリューション採用前のCO2排出量を合算
*2 製品の主機能のうち、CO2排出と相関がある機能
再生可能エネルギーの活用によるCO2の削減
カーボンニュートラル実現に向けた取り組み
2030年度までに自社の事業所(ファクトリー)においてカーボンニュートラルを実現することをめざして、再生可能エネルギーの活用に取り組んでいます。その一つとして、太陽光発電システムの導入を推進しています。一部の営業拠点への設置に加え、製造拠点への導入と設備の拡充を図っています。2か所の製造拠点(栃木事業所、多賀事業所)における2030年の発電設備能力は、約3,000kWをめざしています。
栃木事業所の開発建屋の屋上に設置した太陽光パネル(*3)
日立グローバルライフソリューションズ本社が入るビル(外観)
日立グローバルライフソリューションズ本社では、空調や照明などの全ての電力を、再生可能エネルギー由来の電力に切り替えました。(*4)
これによるCO2削減量は、年間約660t(*5)を見込んでいます。
*3 2022年7月稼働開始
*4 2022年10月稼働開始
*5 2021年の年間電力量より算出
生産プロセスにおけるCO2 排出量の削減
地球温暖化の原因となっているCO2などの温室効果ガスの排出原因の一つが、企業活動におけるエネルギー消費です。
当グループでも、製品をつくる際にエネルギーを使用していることから、高効率機器の導入や生産プロセスの改善などにより、徹底した省エネルギーを推進しています。
活動目標としては、2019年度からCO2排出量原単位(*1)の改善に取り組んでおり、2021年度は、2010年度比85.4%を目標に活動し、実績は70.5%と目標を達成しました。
【対象:日立グローバルライフソリューションズの製造拠点】
CO2排出量原単位改善(2010年度比)
*1 CO2排出量を活動量で割った値
*2 CO2排出量と密接な関係をもつ値(例:生産高、生産数量など)
日立インターナルカーボンプライシング制度の活用
日立インターナルカーボンプライシング(HICP)制度(*3)を活用した高効率機器導入によるCO2排出量の削減
日立は、事業所(ファクトリー・オフィス)からのCO2削減を促進するため、2019年度から「日立インターナルカーボンプライシング(HICP)」制度を導入しています。
グローバルの排出権取引や炭素税などを参考に、社内炭素価格を設定して脱炭素設備投資によるCO2削減量の効果を金額換算し、エネルギー削減量の効果に上乗せして投資効果を評価するなど、インセンティブを与えることでCO2削減に向けた設備投資のさらなる拡大を狙っています。
多賀事業所では、このHICP制度を活用して、製造工程のさまざまな機器の動力源となるエアーコンプレッサーの自動制御システムを導入しました。運転に無駄がなくなり、電力消費量を大きく削減することにつながりました。CO2の削減量に換算すると、約9%*4の削減に相当します。
多賀事業所に導入した高効率なエアーコンプレッサー自動制御システム
*3 HICP制度の詳細はこちら
*4 2021年10月時点(2020度年比)
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日立グローバルライフソリューションズグループの環境への取り組み
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